① 積立・取り崩しの条件を設定
子ども向け設定例：0歳／資産0万円／年60万円積立／18歳で積立停止／18歳から取り崩し可能な設定。年60万円は制度案の参考値で、非課税枠の自動制限は行いません。
② 現預金と「使う力」の設定
生活費とは別に、現預金・預金利率・毎月使いたい金額・一度だけの特別支出を設定できます。数字を変更すると結果とグラフが更新されます。
✈️ 定期的に使いたいお金
毎月・隔月・年1回などの旅行、外食、趣味の予算。生活費・「毎月使いたい現金」とは別に計算します（重複入力に注意）。
一度だけ使うお金（年齢を指定）
特別支出は設定した年齢になった月に支払い。金額が0なら発生しません。現預金が足りない場合は株式を売却して補い、両方足りなければ不足額として表示します。金額はすべて万円単位です。
③ 試算結果を比較
定額と定率の違いは、売却後の現預金も含む「最終総資産」で確認できます。現預金が不足する場合は株式を追加売却するので、設定によって近い結果になることがあります。
株式残高・現預金残高・最終総資産は試算終了年齢時点。積立金は株式への追加拠出です。生活費不足は、年金と売却額だけで必要支出を満たせない金額の累計です。
④ 資産推移グラフ
緑＝株式資産／水色＝現預金／青＝累計株式売却額／橙＝累計積立額／赤＝累計一度だけの支出／紫＝累計定期支出
定額＝指定した月額を株式売却して現預金へ。定率＝毎月の株式時価残高×設定年率÷12を売却して現預金へ。『生活費の不足分まで制限』がONの場合は両方式とも必要額が上限になります。取り崩し開始年齢より前は、生活費の収支を試算対象外とします。
⑤ 年齢別の試算
| 年齢 | 株式残高 | 現預金 | 資産合計 | 年間積立額 | 積立累計 | 累計売却額 | 年間売却額 | 年間不足額 | 一度だけの支出累計 | 定期支出累計 |
|---|
⑥ 利用前に知っておくこと
計算方法と注意事項
運用利回りは年率を12乗根で月率に換算。暴落がある月は先に下落を適用し、その後に積立・取り崩しを実施して、残高を月末まで運用します。積立は指定年齢に達するまで毎月、年間積立額÷12を追加します。途中変更は変更年齢に達した月から適用します。取り崩し開始後は新規積立を停止します。月々の生活費は設定した物価上昇率で増加。年金は設定年齢到達後の月から一定額を受給し、手取り金額として入力します。生活費以上に売却した株式の代金は現預金に移し、現預金として預金利率で運用します。累計売却額は生活費として実際に使った額とは一致しない場合があります。生活費は年金不足分を支払い、現預金が不足すれば株式を追加売却します。株式・現預金の両方が不足した分は「不足額」に計上します。特別支出・定期支出（設定した間隔ごと）・毎月の追加支出も同様です。定期支出は開始年齢の誕生月を初回とし、終了年齢到達月は支払わず、支出日は毎月処理・運用利息の前です。定期支出のインフレ反映ONは、開始年齢からの経過年数に年間インフレ率を適用します。OFFなら1回の金額は一定です。累計定期支出は予定額の合計で、不足がある場合の実際の支払総額とは異なります。株式も現預金もゼロの場合はそれ以上支出できません。定率は毎月の株式資産の一定割合を売却する方式で、当初資産の一定割合を毎年固定して売却する方式とは異なります。
新NISA口座の売却益は原則非課税ですが、特定口座などの税金、保険料、手数料、年金改定、その他所得、余剰年金の再投資、物価と運用のランダム変動、NISA枠の再利用は考慮していません。本人または子どもの金融資産・生活費・年金額を入力してください。積立の途中変更は1回の設定に対応します。現預金の預金利率は税引後の実効年率を入力する想定で、預金利息の税金は別途控除しません。元本と評価損益の厳密な税務管理は行いません。入力内容はこのページ内だけで計算され、サーバーに送信されません。旧ジュニアNISAは2023年末で新規投資終了。2027年予定の未成年者向けつみたて投資枠は制度案に基づくもので、現時点のシミュレーションは年額枠・総枠・払出条件・成年後の枠移行などの制度制限を自動適用しません。